医師の年収・給与ガイド
診療科別・規模別・地域別データと年収アップ戦略
医師の平均年収（令和7年・最新確定値）
厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（令和8年3月24日公表）によると、 勤務医（企業規模10人以上）の平均年収は以下のとおり。 これはアルバイト・副業収入を含まない数値であり、実態年収は1,700〜1,800万円程度と推定される。
出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種（第1表）一般労働者 企業規模10人以上 産業計
算出方法：月額給与（きまって支給する現金給与額）× 12 ＋ 年間賞与
※前年（令和6年）比：男女計で+174万円（+13.0%）の大幅増
企業規模別の平均年収
同じ勤務医でも、勤務先の規模によって年収は大きく異なる。 大病院ほど年収が低く、小規模クリニックほど高い傾向がある。 ただし規模が大きい施設は研究・教育機会や福利厚生など非金銭的メリットも存在する。
| 規模（相当する施設） | 年収（推計） | 月額給与 | 年間賞与 | 平均年齢 |
|---|---|---|---|---|
| 1,000人以上（大学病院・大病院） | 1,379万円 | 1,038千円 | 1,336千円 | 42.6歳 |
| 100〜999人（民間中規模病院） | 1,707万円 | 1,337千円 | 1,017千円 | 50歳 |
| 10〜99人（クリニック・診療所） | 1,832万円 | 1,507千円 | 230千円 | 54.8歳 |
注目点：クリニック（10〜99人規模）の年収が最も高いのは、 院長・副院長クラスの医師が多く含まれるためと考えられる。 一般の勤務医として働く場合は、民間中規模病院の1,707万円が現実的な目安となる。
診療科・経験年数・勤務先・地域を入力するだけで推定年収レンジを表示。 全国平均との比較も確認できる。
年収診断ツールを使う（60秒・無料）→※推計値（誤差±20〜30%）。正確な年収はコンサルタントへ。
医師が年収を上げる5つの方法
現在の年収に不満がある場合、以下の方法が現実的な年収アップにつながる。 効果の大きさと実現難易度を合わせて検討することが重要。
最も確実な年収アップ手段。大学病院の年収（平均1,379万円）に対し、民間病院は1,707万円、クリニックは1,832万円と規模が小さいほど高い。ただし当直・救急対応など勤務条件も変わるため、時給換算での比較を推奨。
美容外科・美容皮膚科・不妊治療などの自由診療は保険点数に縛られないため、医師の実績が直接年収に反映される。ただし個人差が非常に大きく、歩合型の収入リスクも存在する。
専門医資格は採用市場での希少性を高め、年収交渉の切り札になる。特に麻酔科専門医・外科専門医・整形外科専門医は取得後に年収が大幅に上がる事例が多い。資格取得直後が最も交渉力が高まるタイミング。
常勤勤務に週1〜2回の非常勤勤務を加えることで年収を大幅に増やせる。時給1〜2万円の非常勤を週1回（8時間）継続すると、年間300〜800万円の増収になるケースもある。就業規則での副業制限を事前に確認すること。
関東圏より地方・へき地の求人は医師不足を反映した高給設定になっていることが多い。山梨・北海道・高知などは求人の給与下限が全国平均を上回る傾向。単身赴任・週数回勤務など柔軟な勤務形態の交渉もしやすい。
地域別の年収傾向（関東圏）
関東圏は医師の供給数が多いため、年収水準は全国平均より低めになりやすい。 ただし求人数は突出して多く、勤務条件の選択肢が広い。
関東圏内での年収傾向：東京都・神奈川県は競合が多く年収は標準的。 埼玉北部・千葉北部・茨城南部などの郊外エリアは医師不足を反映した 高給求人が散在している。勤務地にこだわらない場合は、郊外・地方も視野に入れることで 年収交渉の幅が広がる。
厚労省「令和7年賃金構造基本統計調査」では、都道府県別の医師年収データは公表されていない。 地域別データは転職エージェントの求人データに基づく推計値であり、誤差±10〜20%を想定。 正確な地域相場は担当コンサルタントへの確認を推奨する。